生成AIの普及に伴い「データセンター」の需要が急拡大するとみられており、株式市場でも注目が集まっています。

そこで今回は「データセンター」とは何かを解説し、本命から出遅れまで日本株市場に上場するデータセンター関連株をご紹介していきます。

 

データセンターとは？なぜ必要とされているの？

 

コロナ禍では、デジタル化が進み、動画などのデジタルコンテンツがやり取りされる量も一気に増加しました。

利用されるデータ通信量は2022年までの3年間で約2倍に増えています。

 

さらに今後は生成AIの普及で、利用されるデータ通信量が加速度的に増えるとみられています。

生成AIは学習や、質問への回答作成のために大量のデータ処理を行うため、データ通信量も膨大になるのです。

 

自動運転の普及なども今後の通信量増大につながり、2040年にはインターネットの通信量が2020年の3.4倍になるとの予測も出ています。

 

そこで、データの処理ややりとりには欠かせない「サーバーなどの情報通信機器を設置する場所を提供する施設」であるデータセンターに注目が集まっているのです。

 

情報通信機器を守る！データセンターに必要な設備とは？

 

 

データセンターは、ただ情報通信機器を設置するだけの施設ではありません。

 

いつでも安定してデータにアクセスできるように、冷却システムや免震・耐震構造などを備えています。

さらに、電気供給が途絶えた時のために蓄電池や自家発電装置を備え、火災が発生した場合でも機器を傷めない消火設備が整っています。

 

また、企業の機密情報が保管されているケースも多いため、サイバーセキュリティ対策も施されています。

このように、24時間365日体制で厳重に管理されているのです。

 

こうしたセンターはかつて自社設備として作られてきました。

しかし近年では、自社では設備管理が困難な企業や、より強固なセキュリティ環境を実現したいと考える企業に向けて、データセンターをビジネスとして運用する企業が増加しています。

集約して管理することでコスト削減や省エネも実現しているのです。

 

私たちがいつでも様々な情報にアクセスできて、オンラインの金融サービスなどを安心して利用できるのは、世界中でデータセンターが安定して稼働しているからと言っても過言ではありません。

 

本命から出遅れまで！データセンター関連銘柄を紹介

 

前述のようにデータセンターには、様々な設備が必要です。

そのため、データセンター事業を手がける企業だけではなく、電力設備や空調、蓄電池など様々な事業を手がける企業が関連銘柄として注目されています。

 

そこでここからは、その中でも注目しておきたい銘柄をご紹介していきます。

 

①【9432】日本電信電話：通信最大手はデータセンターにも注力！

 

国内通信最大手のNTTは、データセンター事業も展開しています。

2023年に発表した中期経営計画ではデータセンターの拡張・高度化のために5年間で約1.5兆円以上の投資を行うとしています。

また、東京電力ホールディングスとの新会社設立により、データセンターの共同開発にも力を入れています。

 

NTTほどの企業規模になると成長率は限定され、データセンター分野での成長期待だけで短期間に大きく上値を追うのは困難だとみられます。

とはいえ、成長分野でも意欲的にビジネスを行っている点は好感でき、今後も日本経済とともに安定して収益拡大を続ける期待ができるでしょう。

足元の下げは厳しくなっていますが、配当利回りが4%に近づき、割安感も意識され始めています。

 

②【1980】ダイダン：空調設備関連として期待の老舗メーカー

 

1933年創業の電気、空調、水道衛生工事を手がける老舗総合設備メーカーです。

 

空調設備に強みを持ち、データセンターの施工実績も豊富です。

冷たい外の空気を取り入れて空調エネルギーを低減する技術や、冷たい空気を効果的にIT機器に届ける気流制御などの技術が、大規模なデータセンターで採用されています。

 

2023年12月に株式売り出しを発表し株価は急落しましたが、その後は下値を切り上げながら上昇トレンドを形成しています。

昨年末からの上昇率が2倍に達し短期的には過熱感があるものの、前期比で26.6%増収、同37.9%営業増益と大幅な増収増益を見込む25年3月期の業績見通しを加味すれば割高感は限定的です。

 

③【2760】東京エレクトロンデバイス：データセンターの業務自動化に貢献！

 

主に米国製の電子部品を取り扱う東京エレクトロン系の半導体商社です。

 

データセンター向けに半導体をはじめとした、様々な電子部品を提供しています。

また、子会社の東京エレクトロンデバイス長崎が、さくらインターネットと共同でデータセンターのオペレーション業務の自動化を進めている点でも注目されています。

 

25年3月期の業績が減収減益となる見通しを開示したため、現在の株価は調整局面を迎えています。

ただ、2030年3月期に売上高3,000〜3,500億円(24年3月期実績は2,428億円)を目指すとする中期経営計画を開示しており、長期的な成長期待は健在です。

売りが一巡した場面は、長期目線での仕込み時になるかもしれません。

 

データセンター関連銘柄の今後に注目！

 

インターネットの通信量は今後も右肩上がりに増えることが予想され、その処理を支えるデータセンターの需要拡大が期待されています。

通信速度が上がり、大きな情報量を短時間でやり取りすることが増える未来において、データセンターの役割はますます重要になるでしょう。