今回は株は買った方が良いのか、売った方がいいのか(空売り)、について考えていきます。株式投資は、株を「買う/売る」ことで利益や損失が発生します（下図参照）。

 

 

株は、買うべきなのか？売るべきなのか？

 

 

 

買い方はこれから株価（株式の価値）が上昇すると見込んで株を買い、売り方はこれから株価が下落すると見込んで株を空売りしますが、あなたは「株式投資では買い方と売り方のどちらが有利なのか？」が分かりますか？

 

もしあなたがこの答えを知っていれば、株式投資で資産形成を成功させるために、買えばいいのか、売ればいいのかがすぐに判断できるようになります。

 

そのため、もし答えが分からなければぜひこの機会に覚えておきましょう。

 

 

株式市場と世界経済の関係とは？

 

まず、株を買うのと売るのとで、どちらが有利なのかを考える場合には、「株式市場と世界経済の関連性」を理解することが大事になります。

 

なぜなら、株式市場の価格トレンド（株価変動）は、「世界経済やマクロ経済」の推移に従って形成されやすい特徴があるからです。

 

ご存じの通り、株価（株式市場）は、企業の経済活動を原動力に日々上下します。

 

そして、その個別企業の経済活動（業績や利益）は、国全体や世界全体の景気動向や経済規模・成長率等に影響を受けています。

 

つまり、長い時間軸で見れば、世界全体の経済推移（流れ）が、株式市場（株価や個別企業の業績）に影響を与える重要な要因であると言えるため、

 

株価の上下を想定するには世界経済の動向を踏まえて考えることが近道になると言えるのです。

 

 

では、世界経済は将来どうなっていくのか？

 

 

世界全体の経済規模は、上記の式で計算できます。すなわち、世界経済は、その経済主体を構成する人間の数（=人口）と、その人口が生み出す財やサービス（=生産性）の全体で表されます。

そのため、それらを構成する二要因の推移を想定すれば、その規模の将来性（成長性）を予測することが可能になります。

 

例えば、世界経済が将来的に縮小傾向にあるならば、それらを構成する人口の減少か、もしくは生産性の低下が要因で、結果的にその影響を受ける個別企業の業績や株価も下落傾向になりやすいと想定できますし、反対に世界経済が将来的に拡大傾向にあるならば、それらを構成する人口の増加か、もしくは生産性の向上が要因で結果的に企業の業績や株価は上昇傾向になりやすいと想定できます。

 

なお、人口の推移は、世界人口の推移予測から想定可能です。

 

生産性は、産業革命や技術革新があれば劇的な向上（反対に、戦争などで技術レベルが衰退すれば退化）が見込めますが、ここでは不変として考えていきます。

 

すると、世界の経済規模の成長（増減）要因として最も重要な要素は、「人口の増減」であることが分かってきます。

 

つまり、これからの将来において世界の人口が増えていくのか？減っていくのか？というトレンドを見極めることこそが、引いては株式市場の長期トレンドの上下を推測する上でも重要なヒントになることが分かってくるのです。

 

 

世界経済が成長する前提下では、株式市場の価値（株価）は、理論上どうなりやすいのか？

 

国連経済社会局人口部が発表した世界人口の推移予測によれば

 

”国連経済社会局人口部が発表した『世界人口推計2019年版：要旨』は、世界人口のパターンと見通しを包括的に概観した報告書です。調査結果は、世界人口が今世紀末頃、ほぼ110億人でピークに達する可能性があると結論づけています。”

 

※ 引用元
https://www.unic.or.jp/news_press/info/33789/

 

とされており、西暦2100年頃までは、概ね世界人口は増加トレンドにあると想定できます。

 

2020年現在の世界人口は、「約77億人」です。

 

そのため、まだこれから「約30億人以上」もの人が増えていくと考えられるのです。

 

これは人口ベースだけで見ても、まだまだ世界経済は3割以上も成長するポテンシャルがあると言えます。

 

そして、その結果、それらの恩恵を受けた企業の業績や株価も、上昇トレンドを形成しやすいと想定できるのです。

 

つまり、理論上は、「世界経済の恩恵を受けられる企業の株価トレンドは、長期的に見て右肩上がりになりやすい」と言えるでしょう。

 

そのため、今から株式投資を始めるならば、「売り方よりも買い方の方が有利」だと考えられるのです。

 

 

結論：株式投資は「買い方」が有利、故に株で勝ちたいならば「買い方」を選ぶのが得策である！

 

※グローバルな経済環境においての考察になりますので、人口が減少する経済環境や生産性が低下する環境下にある企業においては例外のケースとなります。