太陽光発電関連銘柄は脱炭素の本命！注目理由と投資視点を解説

2025年8月8日

GX（グリーントランスフォーメーション）や再エネシフトが進むなか、太陽光発電は政策・技術・市場の3方向から再評価が進む注目テーマとなっています。

導入コストの低下やPPAモデルの普及、災害対策としての電源分散ニーズの高まりも背景にあり、関連企業への投資関心も着実に拡大中です。

本稿では、太陽光発電テーマ株の注目理由と将来性、投資上の視点を体系的に解説します。

太陽光発電関連銘柄は脱炭素政策の追い風で注目継続へ

エネルギー転換の主軸「太陽光発電」関連銘柄に注目が集まる！

再エネ強化の国策とコスト低下で太陽光発電が主力電源に浮上

世界的な脱炭素政策が加速するなか、日本政府も2030年温室効果ガス46％削減（2013年度比）目標を掲げ、再エネ比率の大幅引き上げを計画中。太陽光発電は導入コスト低減・設置自由度の高さから主力の1つとして扱われ、関連企業の市場拡大期待が高まっています。

2030年に累積117GW超へ──政府目標が成長シナリオを支える

日本政府は2030年度にかけて、太陽光発電の累積導入量を117.6GW（1億1760万kW）まで拡大する計画を掲げています（出典：第6次エネルギー基本計画）。導入加速のため、補助金、PPA普及、規制緩和といった環境整備も進んでおり、関連企業の中長期業績を支える構造的要因といえます。

太陽光発電関連銘柄の鍵は「自家消費型」拡大にあり

PPAと設備費の低下で導入が進み、分散電源としての注目が集まっています。

設備価格は10年で半減、PPAも市場拡大基調に

資源エネルギー庁によると、住宅用太陽光発電の平均導入コストは2012年比で約半額に。さらに、初期費用不要のPPA（第三者所有）モデルの拡大が導入の後押しとなり、2024年時点で累積契約容量は2.5GW超、契約件数も500件を突破。中小工場や物流施設など、産業用途での設置も広がっています。

家庭・企業の地産地消ニーズに対応

明確な統計こそ限られるものの、PPAや自家消費型の導入はエネルギー価格の不安定化や脱炭素要請への対応策として急速に定着。電力会社への売電依存から脱却し、自ら消費する「エネルギー自給型モデル」が新たな標準として認識され始めています。とりわけBCP（事業継続計画）や災害時の備えとして、自治体や病院・学校での導入事例も増加中です。

太陽光発電関連銘柄は災害対策の観点からも注目度が上昇中

防災需要の高まりを受け、太陽光関連株が再評価されています。

停電リスクと気候変動が導入を後押し

地震・台風・豪雨による停電被害が相次ぐなか、非常用電源として太陽光＋蓄電池の導入が拡大。特に自治体・医療機関・物流施設など重要インフラでの導入が進んでいます。

レジリエンス強化への補助金制度も整備

防災計画に太陽光を組み込む自治体が増加し、国の補助金支援も拡充。災害に強い地域づくりの中核技術として、分散型電源の位置づけがより明確になっています。

太陽光発電関連銘柄には政策期待と安定収益の両面で資金が流入

政策支援と安定収益を背景に、投資マネーが継続的に流入中です。

テーマ性と収益継続性の両立が魅力

太陽光発電は長期政策支援と収益予測のしやすさが両立する分野。FITやFIPによる売電収入に支えられた長期契約モデルが、安定志向の投資家にも選ばれやすい要因となっています。

制度の転換点ごとに注目度が高まる傾向

2012年のFIT制度導入、2016年の電力自由化といった節目では、太陽光関連銘柄が一斉に物色される局面が顕在化。部材供給・施工などを担う企業に資金が集中し、株価が急騰した事例もあります。

太陽光発電関連銘柄はGX文脈でテーマ性と需給の両面から注目

GXの推進を背景に、再エネ企業への資金流入が続いています。

再エネ特化型やPPA関連銘柄が物色対象に

GX基本方針や再エネ導入目標の後押しにより、再エネ専業企業やPPA運営事業者がテーマ株として注目。政策動向と需給相場が重なり、投資家の関心が高まっています。

ウエストHD・レノバは過去に大幅急騰を経験

再エネ推進政策が本格化した局面では、ウエストホールディングスやレノバといった代表銘柄が大幅な株価上昇を記録。特に制度変更や成長戦略と連動して強く買われた実績があり、太陽光関連銘柄の象徴的存在として知られています。

太陽光発電関連銘柄に投資する際の注意点

成長期待だけでなく制度変更や収益構造の理解も必要。

制度依存型ビジネスは政策変更リスクに注意

再エネ関連企業は、FITや補助金など政府支援に依存した事業構造を持つ場合が多く、制度変更や買い取り価格の見直しが業績に直結することがあります。情報収集やリスク把握が欠かせません。

単一収益モデル・設備依存企業への偏りに要警戒

太陽光発電に特化しすぎたビジネスモデルは、設備老朽化・保守コスト増・市場飽和などに影響されやすくなります。発電＋蓄電・電力小売など複合型モデルを展開する企業の方が中長期では安定的です。

太陽光発電関連銘柄の業態は発電だけにとどまらない

周辺ビジネスや技術支援・IT連携も成長の柱に

EPCやPPAモデルの拡大で多様なプレイヤーが台頭

パネル供給だけでなく、設置・保守を含むEPC事業や、電力契約を代行するPPAモデル企業にも注目が集まっています。案件蓄積が進む中で、インフラをつくる企業としての安定収益化が見込まれます。

ENECHANGE（4169｜東証グロース）

2024年5月～2025年8月までの月足チャート　Tradingviewより引用

電力×デジタルで再エネ利用の最適化を支援するエネルギーテック企業

ENECHANGEは、家庭・法人向け電力切り替えサービスからスタートし、現在は企業向けにPPAモデルによる再エネ導入支援、EV充電インフラの整備、分散型電源の最適化プラットフォームを展開。

太陽光発電では、法人施設や物流倉庫などへの初期費用ゼロ導入スキーム（PPA）を提供し、蓄電池やエネルギーマネジメントシステムとの連携によって効率運用を可能にしています。

・B2B太陽光PPAの先進プレイヤー
・EV市場との接続点を持つ点も評価されやすい
・グリーントランスフォーメーション（GX）文脈の代表格

将来的には再エネの“流通インフラ”企業としてのポジション確立が期待される銘柄です。

東京エネシス（1945｜東証プライム）

再エネのインフラ整備を担う老舗の総合エンジニアリング企業

東京エネシスは、火力・原子力・再エネ発電所の建設・保守を一手に引き受けるEPC（設計・調達・施工）企業です。近年は再エネ発電所、とくに太陽光・風力・バイオマス分野への事業シフトを強化。電力会社や大手デベロッパー向けに再エネ関連工事の受注が堅調に増加しています。

・自社で発電せず、工事収益を主体とするディフェンシブ型
・公共系の受注が多く、業績は政策の後押しと連動性が高い
・GX成長投資枠の拡大による恩恵を受けやすい構造

目立ちはしないが、テーマ株相場で再評価されやすい裏方銘柄の代表格と言えます。

エフオン（9514｜東証スタンダード）

発電から売電までを一貫して行う独立系再エネ事業者

エフオンは、木質バイオマス発電を中心とした再エネ電力会社で、太陽光発電事業にも積極的に取り組んでいます。自社で保有・運営する発電設備を通じて、安定した売電収入を確保しており、自治体や民間施設向けのエネルギー供給でも実績を重ねています。

・FITを活用した売電型モデルで収益の安定感が高い
・設備投資済みの発電所群が“収益資産”として評価されやすい
・脱炭素と地方創生の文脈で、地域に根差したPPA案件も拡大

2025年以降も安定性重視の投資家にとって、再エネインフラ銘柄として存在感が増すことが見込まれます。

その他の太陽光発電関連注目銘柄　

銘柄名	市場	企業概要
【6753】シャープ	東証プライム	住宅用太陽光パネルの老舗メーカーとして国内外で実績を重ねる。蓄電池やHEMSを組み合わせたスマート住宅提案により、再エネとIT融合の分野でも存在感を発揮している。
【6971】京セラ	東証プライム	発電設備や電力制御システムを提供する社会インフラ企業。GX政策による地域エネルギー整備が追い風となり、太陽光を含む分散型電源の導入支援で中長期の成長が期待される。
【6255】エヌ・ピー・シー	東証グロース	太陽光パネル製造装置で国内外に納入実績を持つニッチトップ。パネルのリユース・リサイクルやO&M機器開発にも注力し、脱炭素時代の技術的インフラとして注目される。
【3150】グリムス	東証プライム	中小企業や自治体向けに太陽光発電導入支援や電力コンサルを展開。PPAや省エネ提案によるストック収益型モデルを構築し、持続的な成長と社会的テーマ性を両立している。
【1711】SDSホールディングス	東証スタンダード	法人向けに自家消費型太陽光発電の設置提案や、省エネ機器販売・コンサルを展開。エネルギー価格高騰や再エネ普及政策を追い風に、PPAやESCO導入の支援で安定収益モデルを構築している。