冬季オリンピック関連銘柄を徹底解説｜ミラノ2026特需の本命株

2026年ミラノ・コルティナで冬季オリンピックが開催。
日本選手団の獲得メダル数が前回2022年の北京大会を上回り、過去最多を更新するなど、日本国内でも大いに話題になっています。

冬季オリンピックは、これまでも開催前後を通じて建設、放送、観光、スポーツ用品など幅広い業種に波及効果をもたらしており、株式市場でもこのテーマに注目が集まっています。
本記事では、冬季オリンピック関連とされる業種や、資金が向かいやすい銘柄を整理して、開催後にも活用できる投資戦略をわかりやすく解説します。

冬季オリンピックは、世界経済を動かす一大イベント

冬季オリンピックは、国際オリンピック委員会(IOC)が主催する4年に一度の国際スポーツ大会です。

夏季大会と並ぶ世界最大級のイベントに位置づけられ、放映権、スポンサー契約、観光、インフラ整備など多方面にわたる経済波及効果を生み出します。
近年の大会でも欧州やアジアを中心に大規模な資金移動が確認されており、開催地経済だけでなく関連産業全体に影響を及ぼしてきました。

放映権とスポンサー収入が大会経済を支える

IOCの公開資料によると、オリンピック収入の大半は放映権料とワールドワイドスポンサー契約で構成されています。テレビ局や配信プラットフォームは巨額の契約を結び、世界中で大会を中継します。

その結果、広告市場、映像制作、配信インフラ企業へ資金が流入します。
冬季オリンピック関連銘柄の中には、こうしたメディア・通信分野の企業が含まれます。

開催地ではインフラ投資と観光需要が同時発生する

開催国では競技施設整備、交通網整備、宿泊施設の拡充が進みます。
建設会社、不動産、鉄道、航空、ホテルなどが恩恵を受けやすいです。

さらに大会期間中は世界中から観戦客が訪れ、観光関連企業の売上増加が期待されます。
イベントは短期ですが、インフラは長期資産として残るため、中期投資テーマとしても意識されやすいです。

冬季オリンピック関連銘柄とは？資金の広がりを追う！

冬季オリンピック関連銘柄とは、大会開催によって業績向上やブランド価値上昇が見込まれる企業群を指します。
単一業種ではなく、スポーツ用品、建設、観光、広告、放送、テクノロジーなど幅広い分野に広がる点が特徴です。
「スポーツ用品だけ」と思われがちですが、実は経済全体に波及するテーマなのです。

また、イベントテーマ株を手掛ける際には、時間軸が重要になります。
大会前、大会期間中、終了後で資金の流れが変化する上、競技結果や社会的注目度が株価に直結する局面もあるためです。

開催前はインフラ・建設関連が先行。スポンサーにも注目。

大会数年前から競技施設や交通網の整備が進むため、建設会社や設備関連企業がはじめに物色される傾向があります。

また、大会前にはスポンサー契約の発表が材料視され、テーマ性を持つ銘柄へ資金が流入します。
この段階では期待が先行しやすく、開催前年から関連株が上昇するケースも。
有力選手への注目が高まることで、スポンサー企業が物色される傾向もあります。

思惑で株価が動くケースも多く、冬季オリンピックは開催前から始まるテーマと言えます。

大会直前から本番は消費・メディア株が主役になる

開催が近づくとスポンサー露出、ユニホーム販売、関連グッズ販売が増加します。
テレビ局や広告代理店、EC関連企業にも注目が集まります。
大会期間中は視聴率や話題性が直接的な材料になりやすく、短期資金が集中するケースもあります。

大会期間中は「金メダル級のニュース」が資金を呼ぶ

大会期間中は、日本選手の金メダル獲得や記録更新などが大きな報道材料となります。
注目選手と契約するスポンサー企業や関連ブランドは、一時的に株価が動意づくケースがあります。

ただし、その上昇が持続するかは業績次第になりやすいです。
大会後は短期の資金が抜ける一方、観光需要の定着やブランド価値向上が続く企業は中期的に再評価される場合があります。

冬季オリンピック関連銘柄の本命は？

ここからは大会前から大会後まで継続的に注目される本命業種をピックアップし、注目ポイントを解説していきます。

冬季オリンピック関連本命のスポーツ用品メーカー

まず挙げられるのが、スポーツ用品メーカーです。
競技用ウェア、スキー用品、スノーボード用品、防寒アパレルなどは、大会の盛り上がりが直接売上に波及しやすいからです。

大会期間中はトップ選手の活躍が注目され、競技人口が一時的に増加する傾向があります。
ブランド価値の向上は大会終了後も続きやすく、中期的な業績改善につながる期待もできます。

また、日本企業は高機能素材や軽量技術に強みを持ち、世界市場でも一定の存在感を示しています。
ウインタースポーツ向けに開発された防寒・防水素材は、アウトドア市場や日常アパレルにも応用されています。
大会は技術力をアピールする場でもあり、企業イメージ向上が海外売上拡大に寄与する可能性があるのです。

冬季オリンピック関連銘柄は観光・インバウンドとも連動する

冬季オリンピックは観光産業と密接に関わります。
開催国のみならず、ウインタースポーツ人気の高まりが世界的な旅行需要を刺激するからです。

特に2026年のミラノ・コルティナ大会は欧州観光圏における経済波及が注目されています。
開催地への観戦客増加は航空会社、宿泊施設、旅行代理店の収益増加につながるのです。
過去大会でも観光客数の増加が報じられたケースがあり、短期的な業績改善が株価材料となる可能性があります。

また、ウインタースポーツ人気の高まりは北海道など日本のスキー観光にも波及する可能性があります。
インバウンド関連銘柄にも再注目の余地があると言えるでしょう。

［関連］インバウンドが日本経済を動かす！注目の関連銘柄と今後の展望

冬季オリンピック関連銘柄はテクノロジー分野にも広がる

現代の冬季オリンピックは映像技術とデータ解析の大会でもあります。

まずは、4K・8K映像、マルチアングル配信、データ表示技術などが大会価値を高めます。
通信インフラ企業や映像関連企業は恩恵を受けやすい分野で、視聴者数の増加は広告収入増加にも直結します。

また、タイム計測、姿勢解析、パフォーマンスデータ分析など、AI技術も競技の質を向上させています。
関連分野はAI関連銘柄や半導体関連銘柄とも重なります。

スポーツとテクノロジーの融合は今後さらに進む見通しです。

［関連］AI関連銘柄がアツい！過去の急騰銘柄と今注目の有望企業を紹介

［関連］半導体が大躍進！脱中国・AI新時代の覇権を握る関連テーマ株を徹底解説！

過去の冬季オリンピックでも急騰銘柄に物色

冬季オリンピック関連銘柄の魅力は、過去大会で実際に資金が流入した銘柄が確認できる点にあります。
私もソチ2014、平昌2018、北京2022などで、関連する銘柄へ資金が波及する場面を何度も目にしました。

たとえば、ソチ2014ではインフラ整備関連が注目され、鹿島建設（1812）や清水建設（1803）など大手ゼネコンがテーマ株として物色されました。
平昌2018では訪日客増加期待からANAホールディングス（9202)、日本空港ビルデング（9706）など観光関連が短期資金の対象となりました。

直近の北京2022では高精細映像配信や通信インフラ整備が注目され、ソニーグループ（6758)、KDDI（9433)などが連動する場面が見られました。

ミラノ・コルティナ2026で注目される冬季オリンピック関連銘柄

ここからは、ミラノ・コルティナ2026の開催前後で注目される余地のある冬季オリンピック関連銘柄を紹介します。

大会報道とともに注目されやすい公式サプライヤー銘柄

まず、注目したいのは大会にユニホームや競技用品を供給する公式サプライヤー銘柄を紹介します。

アシックス（7936）オフィシャルスポーツウェアを提供

アシックスは、ミラノ・コルティナ2026オリンピック・パラリンピック冬季競技大会に出場するTEAM JAPANが着用するオフィシャルスポーツウェア、シューズ、バッグなどを製作。
公益財団法人日本オリンピック委員会(JOC)および日本パラリンピック委員会(JPC)へ提供しています。
日本代表の活躍が報じられる局面では、ブランド露出が高まりやすい立場にあります。

ゴールドウイン（8111）全日本スキー連盟とサプライヤー契約

ゴールドウインは、全日本スキー連盟とのオフィシャルユニホームサプライヤー契約に基づき、スキー日本代表チーム「SNOW JAPAN」のモーグル、スキークロス、エアリアル各種目において、2025-2026シーズンのオフィシャルユニホームを自社ブランドGOLDWINから提供しています。
競技中継やメディア露出とともにブランド価値が意識されやすいポジションにあります。

ミズノ（8022）全日本スキー連盟とサプライヤー契約

ミズノは長年にわたり競技用品分野で実績を持つ総合スポーツメーカーです。
冬季種目に限定した公式サプライヤーではありませんが、日本代表選手の活躍や競技人気の高まりが報じられる局面では、スポーツ用品全体への需要期待が波及する可能性があります。
過去大会でも、競技そのものの盛り上がりが用品メーカー全体の物色材料となる場面が見られました。

冬季オリンピック関連で、観光・通信分野の本命銘柄は？

大会は競技会場だけでなく、観光・交通需要の活性化にも波及します。

国際的なスポーツイベントは移動需要を伴うため、日本航空(9201)や東日本旅客鉄道(9020)といった航空株、鉄道株は中期的なテーマとして物色されやすいです。

さらに、映像配信や通信インフラの高度化も大会ごとに進展しています。
KDDI(9433)や 富士通(6702)などが有する高精細映像配信や高度なデータ処理技術は、冬季オリンピックでも重要です。
通信やIT関連企業は、大会関連報道とともにテーマ視される可能性があります。

その他の冬季オリンピック関連注目銘柄

コード	銘柄名	企業概要
3028	アルペン	スキーやスノーボード用品を全国展開するスポーツ量販大手。冬季五輪で競技注目度が高まると関連商品の販売増が期待され、ウィンタースポーツ需要と連動しやすい代表的銘柄。
7906	ヨネックス	バドミントンで有名だが、スノーボード製品も展開。冬季五輪や競技人口拡大によりスノボ関連需要増の思惑が出やすく、海外売上比率も高いスポーツメーカー。
8114	デサント	スキー・スノーボード向け高機能ウェアを展開する老舗ブランド。冬季五輪シーズンは競技人気上昇が売上に波及しやすく、防寒・機能素材の技術力が強み。
7990	グローブライド	「ダイワ」ブランドで知られるが、スキーやアウトドア用品も扱う。冬レジャー需要の拡大と連動しやすく、ウィンタースポーツ人気の高まりが業績に影響する銘柄。
6588	東芝テック	スキー場や観光施設向けにPOSレジや決済システムを提供。大会開催による来場者増は施設内消費拡大につながり、裏方ITとして冬季五輪特需を取り込む可能性がある。

ミラノ・コルティナ2026がもたらす経済波及効果

ミラノ・コルティナ2026冬季オリンピックは、欧州における大規模スポーツイベントとして注目されています。
大会組織委員会やイタリア政府の公表資料では、インフラ整備や観光需要を含めた経済波及効果が見込まれています。
開催都市はミラノ、コルティナ、ベローナなど広域にわたり、地域経済全体に波及するとされています。

たとえば、大会に向けた公共投資の拡大は建設、資材、エネルギー分野へ波及します。
短期的な需要増加が企業収益の押し上げ要因となる可能性があります。

また、欧州観光圏は世界有数の観光市場です。
大会開催による国際的な露出は、観光ブランドの向上につながると見込まれています。
関連する旅行・航空・ホテル銘柄にも間接的な波及が考えられます。

冬季オリンピック関連銘柄への投資戦略

冬季オリンピック関連銘柄を実際に買いつける際には、どのようなことに注意すれば良いでしょうか？
短期目線と中長期目線での狙い目や注意点を解説していきます。

短期目線では、思惑段階で仕込み、過熱局面で利益確定を意識

冬季オリンピック関連銘柄はイベント型テーマ株の性質を持ちます。

そのため、資金が集中するタイミングの見極めが重要です。
特に開催直前、開会式前後、話題選手の活躍時などで値動きが大きくなりやすい傾向があります。

また、開催数か月前から思惑が先行するケースもあります。
この場合、出来高増加やニュース報道の増加を確認しながらエントリーを検討します。
過熱感が強まった場面では利益確定を優先する姿勢も重要です。

銘柄としては、テーマとの関連性が明確な方が値幅を出しやすい傾向があります。
売上構成や事業内容を確認し、関連度の高い企業を選別する視点が求められます。

中長期では、技術力やブランド力を持つ企業に注目

一方で、冬季オリンピック関連銘柄は中長期テーマとも重なる部分があります。
スポーツ産業の拡大、観光需要の回復、テクノロジーの進化など、複数の長期的なテーマと絡んでいるためです。

そのため中長期では、イベント終了後も成長が続く企業を見極める視点が重要です。
大会で注目された企業の中には、技術やブランド価値を高めている企業があります。

短期材料で終わらず、中期業績改善につながる企業の選別が重要です。
半導体、AI、観光、防衛など他テーマと重なる企業は、イベント終了後も材料が残ります。
中長期目線では、こうした銘柄を選ぶことで、下落リスクを抑えた投資ができます。

開催後の材料出尽くしリスクや地政学リスクに注意

イベントテーマ株には特有のリスクも存在します。
過度な期待が先行すると、開催直前や閉会後に利益確定売りが集中し、短期資金が抜けることで株価が調整する可能性があります。
エントリー時点で出口戦略を明確にしておく必要があります。

さらに、国際情勢や世界景気が悪化した場合、観光・消費関連は影響を受けやすくなります。
イベント単体だけでなく、マクロ環境も確認する必要があります。

まとめ｜次はフランス開催！今後も冬季オリンピック銘柄に注目

冬季オリンピックは、スポーツ用品、観光、交通、放送、半導体、AI、セキュリティなど、複数分野に広がる投資テーマです。
現在はミラノ・コルティナ2026大会を背景に、思惑資金が流入しやすくなっています。

短期的には開催決定や代表選手の活躍、スポンサー発表などのイベントを意識した値動きが中心となります。
一方、中長期では、技術力やブランド力、海外展開力といった持続的な成長要因を見極める姿勢が重要です。

過去大会の値動きを振り返ると、オリンピックは一時的な材料にとどまらず、新たな主役銘柄を生む契機となることも少なくありません。
テーマとの関連性の深さや実需への波及度を見極めながら、冷静に戦略を立てることが成果への近道といえるでしょう。

さらに、その先には2030年冬季オリンピック(フランス・アルプス開催予定)も控えています。
4年という時間軸を活かし、競技人口拡大や欧州観光需要の高まりを見据えた銘柄をじっくり仕込むのも一つの選択肢です。
短期の波を捉える戦略と、次の大会を見据えた長期投資を組み合わせることで、冬季五輪テーマをより立体的に楽しめるでしょう。