財務レバレッジが高い企業は危険？ROEとの関係や計算式、目安を徹底解説

ROE(自己資本利益率)が高ければ、投資家から集めた資本を効率良く使っている企業として、株式市場で評価されやすいです。

しかし、ROEを見るだけでは、稼ぎが多いからなのか、借り入れが多く自己資本が少ないからなのか、その背景は分かりません。
これを確認する指標が財務レバレッジです。

本記事では、財務レバレッジについて整理し、投資判断に活用する上での目安を確認します。

財務レバレッジとは？

財務レバレッジ(Financial Leverage)とは、企業が自己資本に対してどの程度の規模の借入金(他人資本)を活用しているかを示す指標です。

てこ(レバレッジ)の原理を活用すれば、少ない力でも重いものを動かせます。
この「てこ(レバレッジ)」と同じような、「少ない自己資本で大きな事業を動かす仕組み」がどの程度使われているかを示すため、財務レバレッジと呼ばれます。

財務レバレッジの計算式｜総資産 ÷ 自己資本

財務レバレッジの計算式は、自己資本に対して総資産が何倍あるかで示されます。

財務レバレッジ = 総資産÷ 自己資本(純資産)

総資産とは、企業が保有するすべての資産の合計額を指します。
自己資本(純資産)とは、企業が保有する資産のうち返済の必要がない資産で、株主からの出資や過去の利益の蓄積によって構成されます。

なお、純資産と自己資本は日常的にはほぼ同じ意味で使われますが、厳密には少し異なります。
純資産は「資産から負債を差し引いた会社の正味の財産」、自己資本はそのうち株主に帰属する部分を指します。

財務レバレッジは、企業の総資産に対する自己資本の割合を示す財務の安全性指標である自己資本比率の逆数に相当します。

例えば、自己資本が500億円で負債500億円の企業の場合、財務レバレッジは2.0倍となります。

財務レバレッジ＝総資産1,000億円 ÷ 自己資本500億円 = 2.0倍

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財務レバレッジを利かせるメリット・デメリット

借り入れを活用して、大規模な投資・事業展開を行うことを、「財務レバレッジを利かせる」と表現します。
借りたお金を、金利を上回る利益を稼げる事業に投資できれば、自分のお金だけで事業を行うよりも効率良く稼げます。

しかし、財務レバレッジを効かせすぎることで、リスクが高まる面も。
ここからは、メリット・デメリットを整理します。

財務レバレッジを効かせるメリット

前述のように、財務レバレッジを効かせれば、自己資本だけではできない規模の設備投資やM&Aが可能になります。
特に大規模な設備が必要な製造業やインフラ企業では、借り入れなしでの成長は難しいです。

加えて、銀行に支払う利息を法人税上の損金(費用)として計上できるため、節税メリットもあります。
株主から返済不要なお金を集める場合、利息がかからない代わりに、配当の支払いを求められます。
しかし、株主への配当は税引き後利益から支払われるため、法人税上の損金(費用)にはなりません。
そのため、借り入れによる資金調達の方が、税務上のコストを削減できます。

財務レバレッジを効かせるデメリット

しかし、借り入れが増えれば、固定的な利息・元本返済負担が大きくなります。
そのため、業績悪化で資金繰りが困難になったり、返済ができず倒産に至ったりするリスクが高まります。

特に景気悪化時のリスクは見逃せません。
景気後退で売上高が減少した場合にも利息は減らないため、利益が急減するリスクがあります。
景気循環の影響を強く受ける業種における過度な財務レバレッジは、危険と言えるでしょう。

また、信用格付け機関や銀行は財務レバレッジを重要指標として使用しているため、過剰な借り入れは調達コストの上昇につながります。
場合によっては格下げや、新たな借り入れができなくなる可能性があります。

財務レバレッジの目安・業種平均

財務レバレッジ(総資産 ÷ 自己資本)の目安は、一般的に「2倍以内」であれば健全性が高く、安心感があると言われています。
財務レバレッジが2倍ということは、言い換えれば資産の半分を自分の純資産で、残り半分を借入金などでまかなっている状態です。

ただし、適正な水準は業種や企業の成長フェーズによって大きく異なります。
例えば製造業など、設備投資が必要な業種では2～5倍程度が一般的です。

各業種における財務レバレッジの中央値

実際に業種別に財務レバレッジがどの程度かを確認しておきましょう。
日経平均採用銘柄を対象に、業種別の財務レバレッジの中央値を算出しました。

業種	対象銘柄数	財務レバレッジ
医薬品	9	1.7
サービス	16	1.7
電気機器	32	1.7
機械	17	2.0
小売業	11	2.5
自動車	10	2.6
建設	9	2.6
鉄道・バス	8	2.9
銀行	10	20.0

銀行を除く業種の中央値は1.7〜2.9倍に収まっており、2倍前後が1つの目安になっています。
特に医薬品、サービス、電気機器は1.7倍と低い数値が出ています。

一方で、小売業、自動車、建設、鉄道・バスは2.5〜2.9倍です。
設備投資や在庫、固定資産の負担が比較的大きい業種では、財務レバレッジもやや高くなっています。

なお、銀行は20.0倍と他業種から大きくかけ離れています。
これは銀行業が預金などの負債を大量に活用して収益を上げる業態であるためで、一般事業会社と同じ基準で単純比較するのは適切ではありません。

このように、財務レバレッジは「高いほど悪い」「低いほど良い」と一律に判断するのではなく、業種特性とあわせて見る必要があります。

財務レバレッジとROEの関係

なぜその会社のROE(自己資本利益率)が高いのか(あるいは低いのか)を分解して分析するデュポン分析という指標があります。
アメリカのデュポン社が、経営管理のために考案したため、この名がつきました。

このデュポン分析で重要な役割を果たすのが財務レバレッジです。詳しく見ていきましょう。

デュポン分析の式

デュポン分析の式は以下のとおりです。

ROE(純利益÷自己資本) = 売上高純利益率(純利益÷売上高)× 総資産回転率(売上高÷総資産)× 財務レバレッジ(総資産÷自己資本)

この式から、ROEを高めるには、①利益率を高める、②資産効率を高める(総資産回転率の向上)、③財務レバレッジを高めるといった3つの方法があることが分かります。

ROEが高い企業=良い企業とは限らない

利益率や資産効率が低いのにもかかわらず、財務レバレッジを効かせてROEを引き上げている企業には注意が必要です。
こうした企業は、景気後退局面や金利上昇時に、財務が急悪化する可能性が高いです。

何がROEを引き上げているのかを、デュポン分析で確認するようにしましょう。

逆レバレッジとは？危険な借り入れの見分け方

逆レバレッジとは、ROA(総資産利益率)が借入金の利息(負債コスト)を下回ってしまう現象を指します。

通常、借入金は利益を増幅させるために使われます。
しかし、事業から得られる利益が借入金の利息を下回る場合、借金をすればするほど自分の持ち出しが増えてしまいます。
もし現状の利益が利払い費をわずかに上回っている程度の企業であれば、景気後退時や金利上昇時に、一気に収益性が悪化するリスクがあります。

また、借入金の総額だけでなく、固定金利か変動金利かの確認も重要です。
金利上昇局面においては、変動金利で多額の資金を調達している企業ほどコストが増大するリスクが高まります。

財務レバレッジと似た指標を整理

財務レバレッジの他にも、企業の借入金の水準が適正かを判断する指標は複数存在します。
以下に整理しますので、まとめて押さえておきましょう。

まとめ｜ROEを分解して企業を理解しよう

財務レバレッジは、企業が自己資本に対してどれだけ大きな事業を動かしているかを把握する指標です。
ただし、高ければ即危険、低ければ即安全と単純に判断できるものではありません。
業種特性や事業モデルによって適正水準は大きく異なるため、同業他社との比較が前提になります。

また、ROEが高い企業を評価する際も、その背景が高い収益力によるものなのか、それとも借り入れに依存した結果なのかを切り分けることが重要です。
財務レバレッジだけでなく、D/Eレシオ、自己資本比率、インタレストカバレッジレシオなどもあわせて確認しましょう。

投資判断では、見た目のROEの高さに飛びつくのではなく、「その利益はどのように生み出されているのか」まで踏み込んで見る必要があります。