東京ゲームショウ2026(TGS2026)は、2026年9月17日から21日まで幕張メッセで開催されます。30周年を迎える今回は史上初の5日間開催です。
結論から言えば、本命の注目候補はカプコンとコナミグループです。日本ファルコムは開催初日に新作を発売し、短期材料が最も近い銘柄です。ブースの大きさではなく、新作の発売時期とゲーム事業の利益を比較します。
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東京ゲームショウ2026は30周年で史上初の5日間開催

TGS2026は会期の長さだけでなく、海外からの参加地域数でも前年を上回ります。ただし、出展社数と小間数は過去最多ではありません。数字を分け、投資材料としての差も見ます。
9月17日から21日まで幕張メッセで開催される
公式開催概要は次の通りです。9月17日と18日はビジネスデイ、19日から21日は一般公開日となります。最終日の21日は16:00に終了するため、ほかの一般公開日より1時間早い点に注意が必要です。
| 項目 | 開催概要 |
|---|---|
| 名称 | 東京ゲームショウ2026 |
| 会期 | 2026年9月17日(木)〜21日(月・祝) |
| ビジネスデイ | 9月17日(木)・18日(金) 10:00〜17:00 |
| 一般公開日 | 9月19日(土)・20日(日) 9:30〜17:00 9月21日(月・祝) 9:30〜16:00 |
| 会場 | 幕張メッセ(展示ホール1〜11、国際会議場) / TKP東京ベイ幕張ホール |
| 主催 | 一般社団法人コンピュータエンターテインメント協会(CESA) |
| 共催 | 日経BP / ソニー・ミュージックソリューションズ |
投資家にとっては、初日の発表だけで評価を決めにくい日程です。試遊記事や配信番組、一般来場者の反応が5日間に分散します。開催中に出る情報と、終了後の予約・販売動向を分けて追う必要があります。一般来場者の反応は週末に集中します。
759社・3,946小間、海外51か国・地域から出展する
CESAが2026年7月8日に公表した時点で、出展社は国内484社、海外275社の計759社です。展示規模は3,946小間となりました。参加地域は51か国・地域で、2025年の46を上回ります。
家庭用ゲーム、スマートフォン、PCに加え、eスポーツやAR・VR、インディーゲームも集まります。ハードウエアやゲーム開発支援も含むため、出展社一覧だけでは収益機会の大きさを測れません。海外企業の比率は約36%です。
2025年より出展社数・小間数は減少、参加地域数は増加した
2025年7月8日時点は772社、4,083小間でした。2026年は同じ公表時点で13社、137小間少なく、「出展規模が過去最大」とは言えません。一方、参加地域数は5増えています。
会期延長と国際化はイベントの接点を広げますが、それだけで国内ゲーム会社の利益が増えるわけではありません。比較すべきなのは、試遊作品が発売へ近いか、会社の主力事業に当たるかです。前年との差は主に国際化へ表れています。数字の大小を分けて評価します。
世界ゲーム市場31兆円と政府の海外売上20兆円目標が追い風になる
CESAの調査では、2024年の世界ゲームコンテンツ市場は31兆42億円でした。前年比5%増で、モバイルが18兆4,334億円と約6割を占めます。PC市場は4年間で59.7%拡大しました。
経済産業省は2026年8月、ゲームやアニメなどの海外売上を2033年に20兆円へ伸ばす方針を示しました。海外販売を伸ばせる知的財産(IP)と、複数機種へ展開できる開発体制が中長期の差になります。市場拡大の中心はPCとモバイルです。
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TGS2026関連銘柄8選|出展内容・発売日・決算を一覧比較

選定した8社は、TGS2026への出展と上場を確認できた企業です。そこから発売日、ゲーム事業の利益、時価総額を照合し、イベントが業績へ届く距離を比べます。比較の基準日もそろえました。
上場出展企業からゲーム事業への利益寄与で8社を選定する
候補はカプコン、コナミグループ、バンダイナムコホールディングスです。さらに、セガサミー、コーエーテクモ、スクウェア・エニックスの各HD、ハピネット、日本ファルコムを選びました。
| 比較軸 | 確認する内容 | 株価へ届く経路 |
|---|---|---|
| 発売時期 | TGS前後3か月の新作 | 予約、初動販売、業績予想 |
| 利益寄与 | ゲーム事業の売上・利益 | 連結営業利益への反映 |
| 企業規模 | 時価総額と事業構成 | イベント材料への感応度 |
出展するだけの企業は本命にしません。発売が遠い作品や、連結利益に占めるゲーム事業の比率が低い企業では、会場の盛り上がりと決算が連動しにくいためです。企業の知名度やブース面積は選定条件に入れていません。
TGS前後の新作発売日を時系列で整理する
TGSと発売日の近さでは、日本ファルコムが最短です。
| 日程 | 企業・イベント | 主な材料 |
|---|---|---|
| 9月4日 | カプコン | 『鬼武者 Way of the Sword』発売 |
| 9月17日 | 日本ファルコム | 『空の軌跡 the 2nd』発売 |
| 9月17〜21日 | TGS2026 | 試遊、番組配信、一般来場 |
| 9月24日 | コナミグループ | 『SILENT HILL: Townfall』発売 |
| 10月2日 | バンダイナムコ | 『ACE COMBAT 8』発売 |
| 2027年1月15日 | セガ | 『STRANGER THAN HEAVEN』発売 |
| 2027年2月18日 | セガ | 『ペルソナ4 リバイバル』発売 |
株価・PER・PBR・ゲーム事業利益を比較する
8社の予想PERは15.6〜34.8倍です。ゲーム利益が増えても高PERでは売られる余地があります。
| 銘柄 | 株価 | PER/PBR | ゲーム利益 |
|---|---|---|---|
| カプコン | 4,207円 | 30.3/6.15 | 増加 |
| コナミG | 21,615円 | 29.0/5.06 | 増加 |
| バンナムHD | 5,640円 | 27.8/4.08 | 減少 |
| セガサミーHD | 3,171円 | 19.8/1.81 | 減少 |
| コーテクHD | 1,697円 | 18.3/2.03 | 増加 |
| スクエニHD | 2,987.5円 | 34.8/3.04 | 増加 |
| ハピネット | 3,790円 | 15.6/2.80 | 増加 |
| 日本ファルコム | 2,757円 | 18.1/2.48 | 増加 |
TGS2026関連銘柄の本命候補はカプコンとコナミグループ

本命候補はカプコンとコナミグループです。両社はゲーム事業が連結利益の中心にあり、直近四半期も大幅増益でした。新作の発売もTGS前後に続きます。両社の弱点も併せて見ます。
カプコンは第1四半期営業利益67%増、新作発売後にTGSを迎える
カプコンの27年3月期第1四半期は、売上高704億円、営業利益410億円でした。前年同期比で売上高は55%、営業利益は67%増えています。デジタルコンテンツ事業の売上高は83%増と、ゲーム販売が業績をけん引しました。
『鬼武者 Way of the Sword』はTGS開幕前の9月4日に発売されます。会場では発売直後の評価を広げられますが、期待は株価へ織り込まれやすい状況です。初動販売とリピート販売が通期計画を押し上げるかが焦点となります。

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コナミはデジタル事業利益57%増、9月・10月発売作が続く
コナミグループの27年3月期第1四半期は、売上高1,295億円、事業利益447億円でした。デジタルエンタテインメント事業は売上高1,001億円、事業利益439億円です。同事業の利益率は約44%に達しました。
9月24日の『SILENT HILL: Townfall』に続き、10月には『悪魔城ドラキュラ』の新作を予定しています。高い利益率を保ったまま新作を伸ばせれば、TGSで得た関心が決算へ結びつきます。発売延期と開発費増加が反対材料です。

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TGS2026の注目6銘柄は発売時期と連結業績への寄与が異なる

残る6社には、それぞれ異なる確認点があります。発売直前の企業もあれば、ゲーム以外の事業が利益を支える企業もあります。決算の中身まで見ないと優先順位を誤ります。個別に違いを見ていきます。
バンダイナムコは『ACE COMBAT 8』を10月2日に発売、デジタル事業減益には注意
バンダイナムコホールディングスの27年3月期第1四半期は、売上高3,284億円、営業利益692億円でした。いずれも第1四半期として過去最高です。ただし、デジタル事業の利益は217億円から150億円へ減少しました。
全社増益を支えたのは、玩具・ホビー事業の539億円です。TGS閉幕11日後には『ACE COMBAT 8』を発売しますが、グループ全体への寄与は初動販売次第です。好調な玩具事業とゲーム事業を混同しない読み方が求められます。

日本ファルコムは開催初日に新作発売、材料は近いが小型株の値動きに注意
日本ファルコムの26年9月期第3四半期累計は、売上高22億300万円、営業利益12億5,800万円でした。前年同期比で売上高は112%、営業利益は485%増えています。ライセンス部門の売上高が19億900万円を占めました。
『空の軌跡 the 2nd』はTGS初日の9月17日に発売され、コナミブースにも出展します。イベントと販売が直結しやすい一方、時価総額は約283億円です。売買が集中すれば上昇も下落も速くなり、大型株と同じ感覚では扱えません。

スクウェア・エニックスはゲーム事業が増益、出展タイトルの詳細発表を待つ
スクウェア・エニックス・ホールディングスの27年3月期第1四半期は、売上高784億円、営業利益170億円でした。デジタルエンタテインメント事業は売上高499億円、営業利益155億円です。ゲーム販売本数は738万本へ増えました。
過去作の複数機種展開が寄与し、ゲーム事業の収益性は改善しています。一方、9月2日時点ではTGS2026の具体的な出展作品を公式特設サイトで確認できません。『ドラゴンクエストXII』の開発体制見直しもあり、新情報の中身を待ちたい銘柄です。

セガサミーは2027年1月・2月発売作が中心、TGSから収益化まで時間差がある
セガサミーホールディングスの27年3月期第1四半期は、売上高950億円、営業利益23億円でした。前年同期の営業赤字から黒字へ戻りましたが、エンタテインメント事業の営業利益は71億円から49億円へ減少しています。
『STRANGER THAN HEAVEN』は2027年1月15日、『ペルソナ4 リバイバル』は2月18日に発売予定です。TGSは予約獲得の出発点となりますが、四半期業績への反映は先です。試遊評価より予約数と発売延期の有無が重くなります。

コーエーテクモは営業増益と投資収益を分けて評価する
コーエーテクモホールディングスの27年3月期第1四半期は、売上高173億6,800万円、営業利益54億700万円でした。営業利益は前年同期比51%増です。経常利益は157億1,900万円と、営業利益を大きく上回ります。
差額には受取利息43億3,500万円、有価証券売却益36億7,700万円などが含まれます。ゲーム事業を見るなら経常利益79%増だけでは足りません。冬発売予定の『進撃の巨人3』と、営業利益の進捗を分けて確認します。

ハピネットはゲーム流通利益が増加、出展材料の連結業績への大きさを確認する
ハピネットの27年3月期第1四半期は、売上高1,052億8,100万円、営業利益45億3,400万円でした。前年同期比で売上高は9.8%、営業利益は15%増えています。ビデオゲーム事業の利益は34.4%増となりました。
同社はメーカーというより、ゲームや玩具を広く扱う流通会社です。TGSでは自社ブース6作品に加え、インディー作品も展開します。個別作品のヒットが直ちに連結利益を変える構造ではなく、取扱高と流通利益の伸びを追います。

TGS前後の株価は期待先行と材料出尽くしに注意

TGSの盛り上がりと株価上昇は同じではありません。発表前に期待で買われ、開催日や決算発表日に売られる場合があります。過去の値動きから、株価が反応する順序を確認します。
出展発表・開催初日・発売日では評価される材料が異なる
2024年9月26日のTGS開幕時には、カプコンが急伸して上場来高値を更新し、コナミグループにも買いが集まりました。開催初日が短期資金の呼び水になった例ですが、イベント参加だけで上昇したとは断定できません。
同じ日に相場全体や個別材料も動くためです。出展発表では期待、開催初日では新情報、発売日では販売順位が評価されます。各日程で市場が待つ数字を分けると、ニュースだけを追って高値で買うリスクを減らせます。
新情報が事前予想を超えなければ株価が下落する場合がある
人気シリーズの出展が事前に知られている場合、試遊評価が良いだけでは追加の買い材料になりません。発売日、価格、対応機種、予約数など、従来の予想を変える新情報がなければ利益確定売りが優勢になる場合があります。
TGS2026は5日間あるため、初日の上昇が最終日まで続く保証もありません。配信視聴数やSNSの反応は人気を測る補助材料ですが、無料視聴が販売へ転換する比率は会社開示がない限り分かりません。販売実績の裏付けが要ります。
好決算でも割高感が強ければ材料出尽くしになり得る
2025年10月には、カプコンが好調な上期決算を発表した後も大幅続落しました。2026年7月には、コーエーテクモも第1四半期の大幅増益後に反落しています。好決算だけでは株価上昇を保証しません。
通期計画の上方修正がない、増益要因が一時的、PERが高いなど、市場が利益確定を選ぶ理由は複数あります。TGS材料を見る際も、発表内容だけでなく直前の株価上昇率と利益予想の変化を照合します。通期計画の進捗率も確認します。
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TGS2026関連銘柄から外す・保留する条件

有名企業をすべて関連銘柄へ入れると、記事の選別力が落ちます。TGSとの接点、業績への経路、株式の流動性を確認できない企業は、無理に本命候補へ加えません。除外理由も明確にします。
任天堂は一般展示への出展がなく直接的なTGS銘柄から外す
任天堂はTGS2026の一般展示ブースへ出展せず、商談エリアへの参加にとどまります。Switch 2の普及はゲーム各社の販売機会を広げますが、会場発表を直接の材料とする銘柄としては8社から外しました。
一方、ハードの販売台数はソフト会社に共通する外部要因です。メモリー価格の上昇でゲーム機が値上がりすれば、利用者拡大が鈍る恐れがあります。TGSへの出展有無と、ゲーム市場全体への影響は切り分けます。任天堂は別枠で追います。
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出展だけで売上・利益への経路を確認できない企業は保留する
TGSにはゲーム会社以外にも、機器、家具、通信、広告、開発支援など幅広い企業が参加します。出展社一覧に社名があるだけでは、受注額や利益率を確認できません。「出展=関連銘柄」とする選び方は避けます。
候補へ加えるには、TGSで披露する製品、対象市場、直近売上、発売・提供時期の4点が必要です。詳細が後日公表された企業は、条件がそろった段階で追加候補になります。受注開示がない支援企業も同様です。収益化の時期も必要です。
小型株は出来高と時価総額を確認して短期的な値動きを警戒する
日本ファルコムの時価総額は約283億円で、8社の中では最小です。大型株より発行済み株式数や売買代金が限られ、TGS関連として注目が集まると値動きが大きくなる可能性があります。
発売日に材料が近い点は魅力ですが、上昇時に買いを急ぐと反落時に売りにくくなります。板の厚さ、直近20日ほどの売買代金、イベント前の上昇率を確認し、企業規模に合わない売買量を避けます。値幅制限まで動くリスクもあります。信用取引残高も見ます。
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TGS後は販売本数・継続課金・次回決算を確認する

TGS閉幕後は、話題量を売上と利益へ置き換えて確認します。販売ランキングだけで終わらせず、継続販売、課金、広告費、営業利益率まで進むと各社の差が見えます。次回決算で成果を確かめます。
発売直後の販売ランキングと会社発表を追う
パッケージ版の週間ランキングは国内初動を知る手掛かりです。ただし、ダウンロード版や海外販売を含まない場合があります。会社発表の世界累計販売本数と併用し、対象地域と集計期間をそろえます。
カプコンは過去作を長期販売するリピート戦略が強く、初週だけでは収益力を測れません。ファルコムは発売時期と決算期が近く、初動の影響が出やすい構造です。同じ本数でも会社ごとの販売期間を考慮します。地域別の内訳も大切です。
継続課金型タイトルは利用者数と課金動向を確認する
基本プレイ無料やオンライン運営型の作品は、発売本数より月間利用者数と継続課金が収益を左右します。新規利用者が増えても、数か月後まで継続しなければ利益は安定しません。
コナミのスポーツゲームやスクウェア・エニックスのMMOでは、更新内容と継続率が大切です。会社が利用者数を開示しない場合は、デジタル売上と事業利益率の変化から収益化を確かめます。新規課金だけでなく離脱率も収益を左右します。運営費の増加にも注意します。
次回決算で売上だけでなく広告費と営業利益率を確認する
大型タイトルの発売期は売上が伸びても、開発費償却や広告宣伝費で利益率が下がる場合があります。売上高の増加率と営業利益の増加率を比べ、販売増が利益へ残ったかを確認します。
バンダイナムコはデジタル事業、セガサミーはエンタテインメント事業を見る必要があります。コーエーテクモは営業利益と営業外収益を分けます。セグメントをそろえるとTGS作品の貢献度が見えます。前年同期との利益率差と会社計画との差も確認します。
出展内容と発売実績が判明した段階で評価を更新する
TGS2026の出展内容は9月2日時点で未発表の部分があります。開催前に試遊作品や配信番組が追加されれば、注目順位も変わります。記事公開後も開催前、閉幕後、次回決算後の3回は再確認が必要です。
開催前は出展作品、閉幕後は予約・販売、決算後は利益を追います。スクウェア・エニックスの詳細ラインアップや、未発表作品の発売時期が判明すれば、8社の優先順位を入れ替えます。延期が出た銘柄は順位を下げます。更新日は本文に明記します。
まとめ|TGS2026関連銘柄は出展規模より業績への近さで選ぶ

TGS2026は9月17日から21日まで、史上初の5日間開催となります。本命候補は直近のゲーム事業が大幅増益だったカプコンとコナミグループです。
短期材料が最も近いのは、開催初日に新作を発売する日本ファルコムです。ただし、時価総額が小さく、大型株より値動きが荒くなりやすい点には注意が必要です。
バンダイナムコやセガサミーなどは、連結決算をゲーム事業だけで説明できません。出展ニュースだけで買わず、発売実績と次回決算まで追う姿勢が欠かせません。
会場の熱気が売上へ変わり、売上が営業利益へ残るか。TGS関連銘柄を選ぶなら、この順番で数字を確かめる必要があります。

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執筆者情報
日本投資機構株式会社 アナリスト
準大手の証券会社にて資産運用のアドバイザーを務めた後、日本株主力の投資顧問会社の支店長となる。現在は日本投資機構株式会社の筆頭アナリストとして多くのお客様に株式投資の助言を行いつつ、YouTubeチャンネルにも積極的に出演しており、資産運用の重要さを発信している。

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